スペースXのIPOに楽天証券で100株応募した｜高配当株投資家が宇宙に賭けた理由

楽天証券でスペースXのIPOに100株応募した。

公開価格1株135ドル、100株で約200万円分。自分でも「やるじゃないか」と思う金額だ。高配当株メインの自分にしては、かなり攻めた判断だったと思う。

でも後悔はない。むしろ、申し込みボタンを押した瞬間、久しぶりに「投資してるな」という感覚があった。今日はそのことを記録として残しておく。

スペースXのIPOとは

スペースX（SpaceX）は、イーロン・マスクが率いる宇宙開発企業だ。2026年6月12日にNASDAQへの上場を予定しており、日本からは楽天証券・SBI証券・みずほ証券の3社を通じて応募できる。

時価総額283兆円というのは、トヨタの約3倍に相当する規模だ。「史上最大のIPO」と言われているのも頷ける。

なぜ応募したのか

理由はシンプルだ。イーロン・マスクを信頼しているから、それだけだ。

彼は常に「近い未来」を見ている。テスラで電気自動車の量産を実現し、スペースXで再使用型ロケットを作り上げ、スターリンクで宇宙から地球全体にインターネットを届けようとしている。「そんなの無理だ」と言われ続けてきたことを、次々と現実にしてきた人物だ。

そのイーロン・マスクが今、本気で見ているのが「宇宙での事業」だ。

宇宙事業が本格化する未来

少し先の未来を想像してほしい。月面基地、火星への移住、宇宙旅行の商業化。これらは「SF映画の話」ではなく、現実に動き始めている話だ。

そしてその宇宙での事業が本格化するとき、途方もない資金が必要になる。衛星の打ち上げ、宇宙船の開発、インフラの整備。そこで中心的な役割を担うのは、今の時点でもっとも技術と実績を持つスペースXしかいないと思っている。

「宇宙が当たり前になる時代が来たとき、スペースXの株を持っていたい。」そう思って、ボタンを押した。

高配当株メインの自分がIPOに応募する意味

正直に言う。スペースXは高配当株ではない。配当はないし、今のところ「配当で生活を支える」という目的には全く合わない銘柄だ。

でも私の投資には2つの軸がある。

• 日本株の高配当株：三菱UFJ・JT・KDDI・INPEXなど。安定した配当収入が目的
• 米国株のグロース株：テスラ・Coherent・SanDisk・今回のスペースX。未来への成長に賭ける部分

高配当株が「今を豊かにする投資」なら、グロース株は「未来を豊かにする投資」だ。どちらかだけでなく、両方持っておくのが自分のスタイルだ。

テスラ株も27株持っている

実は今、テスラ株を27株持っている。テスラを買ったのも理由は同じで、イーロン・マスクへの信頼と、電気自動車・エネルギー事業の未来への確信があったからだ。

テスラ・スペースX・Coherent・SanDisk。米国株ポートフォリオは半導体と宇宙・EV関連で構成されている。こちらはハイリスクだが、10年後・20年後に大きく育っていることを期待している。

楽天証券でのIPO応募の流れ

楽天証券でのスペースXのIPO応募は、通常の米国株購入よりも手順が少し特殊だった。

楽天証券の米国IPOのポイントは「申し込んだ株数ごとに抽選権が付与される」という点だ。つまり100株申し込めば100口の抽選権、10株なら10口の抽選権になる。多く申し込むほど当選確率が上がる仕組みだ。

今回は100株で約200万円分。自分の中では「当たれば長期保有、外れても後悔しない」という気持ちで申し込んだ。当選確率を上げるために最大限の株数を入れた。

当選したらどうするか、落選したらどうするか

記事を書いている今（2026年6月9日）の時点では、まだ結果は出ていない。上場は6月12日の予定だ。

当選した場合：長期保有一択。スペースXの株を売る理由は今のところ思い浮かばない。宇宙事業が本格化するまで持ち続ける。

落選した場合：上場直後の値動きをしばらく見る。IPO直後は初値が高騰して、その後落ち着くパターンが多い。焦って上場直後に買うのではなく、株価が落ち着いたタイミングを待ってから購入を検討する。

宇宙への投資は、どちらに転んでも続けるつもりだ。

高配当株投資家が「宝くじではなく未来への投資」として応募した話

スペースXのIPOに応募した人の中には、「話題だから」「宝くじ感覚で」という人も多いと思う。それはそれで全然ありだと思う。

自分の場合は、少し違う。宝くじではなく、「近い未来に必ず来る宇宙の時代に、早い段階で参加しておく」という感覚だ。

高配当株で毎年の配当収入を積み上げながら、米国グロース株で未来にも賭ける。この2本立ての投資スタイルが、今の自分にとってのベストだと思っている。

結果がどうなったかは、また別の記事で報告する。

※この記事は投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。掲載データは2026年6月時点の公開情報を基にしています。